CDPツールでどんな分析ができる？
CDPツールは、単に顧客情報を収集・保管するだけではなく、データを元に分析を行うことが可能です。では、CDPツールでどんな分析ができるのでしょうか？事例も交えながら、詳しくご紹介します。
CDPツールによって可能な分析とは
オンラインデータとオフラインデータの統合分析
CDPツールでは、社内外に散在する顧客データを収集・集約・蓄積することができます。
例えば、実店舗とECストアの運営を行っている企業では、別々のデータベースで情報を管理している場合が多いようです。
CDPを活用してデータを管理・分析することで、実店舗での売れ行き情報をもとにオンラインストアの品揃えを変更したり、キャンペーン内容を検討したりすることが可能に。仮説を立てた上で、マーケティング戦略の立案ができるようになります。
事業部や支店を超えたデータの分析
全国に事業部や支店を展開しているような企業では、支店同士の距離が物理的に離れており、企業全体で情報を共有する機会が限られています。
これでは、せっかく本部でマーケティング戦略を立案しても、足並みを揃えるのは難しいでしょう。
CDPを使って情報の一括管理とデータ統合を行えば、各支店のデータや企業全体の売上データの分析をもとに、経営戦略を練ることができるでしょう。
顧客一人ひとりに焦点を当てた分析
CDPツールの大きな特徴が、顧客ごとにデータを統合・管理・分析できる点です。
ユーザーの年齢、性別、居住地、メールアドレスなどの会員情報はもちろん、メルマガの開封率や、顧客がECサイトや実店舗でいつ・どんなものを購入したか、どんな検索キーワードで流入したか、Webサイトでどんな行動をしたか、どのページへのアクセスが多いのか、といった情報を統合し、分析することが可能。
結果を元に、顧客がECサイトにアクセスした際に好みの商品をレコメンドしたり、実店舗で精度の高い接客を行ったりすることができるようになります。
CDPツールの分析活用事例
有料化率や継続率が向上
「TSUTAYA DISCAS」は、膨大な作品の中からユーザー好みの作品をおすすめするため、Webサイトやスマートフォン用アプリに「Rtoaster」を採用。
レコメンドの活用で、無料お試し期間からの有料化率向上や、サービスの継続率向上を実現できました。
※参照元：Rtoaster insight+（https://www.brainpad.co.jp/rtoaster/case/tsutaya-discas/）
パーソナライゼーションを改善
オーストラリアの大手医療保険会社「nib」は、Tealiumを導入し、複数のオンラインとオフラインのソースからデータを収集・統合することで、パーソナライゼーションを改善。
コールセンターとサポートチーム連携して顧客対応ができるようになるなど、多くのメリットを得ています。
※参照元：TECH+（https://news.mynavi.jp/techplus/kikaku/tealium_industry-1/）
CDPツールのメリット
CDPツールのメリットとしては顧客データを一元管理することで、各部門間でのデータ共有が容易になります。また、顧客の行動データを基にしたパーソナライズされたマーケティング施策が実現できます。
CDPツールの選び方
CDP選びのポイントは3つです。まず、自社が収集・活用したいデータや目的を明確にすることが重要です。
次に、データの収集・活用部門を整理し、具体的な担当者と運用フローを決めましょう。最後に、既存システムとの連携が可能か確認し、全体的な運用を考慮して選定することが大切です。
CDPツールを活用することで、オンライン・オフラインの情報や、各地の支店・事業所のデータ、各所に散在していた顧客データを統合し、マーケティングの最適化、営業組織の強化・改善、顧客体験向上などに活かすための分析を行うことが可能です。
ただし、導入するなら、企業の業務やニーズに合ったツールを選ばなくてはなりません。各社が提供するツールにはそれぞれ得意不得意があるため、しっかり把握した上で、適切なツールを選びましょう。
こちらのページでは、4つのニーズ別におすすめのCDPツールをご紹介しています。
